• オープンオフィスでも集中環境をもたらすちょうどいいブース。
  • オープンオフィスでも集中環境をもたらすちょうどいいブース。
  • オープンオフィスでも集中環境をもたらすちょうどいいブース。

ちょうどいい個室フォンブース。
オープンオフィスでも
集中環境をもたらします。

「仕事効率が上がる環境が欲しかった」
「オフィスに合うデザインや機能のブースが欲しかった」
「こんな風にアレンジ出来るかな」
様々なお客様のニーズにお応えする商品をお届けします。

1人用フォンブース モダンタイプ

周りを気にせず
思いっきり楽器の練習ができるほどの防音機能を搭載

Lussoシリーズは寸法、仕様など、１台でも100％お客様のご要望を取り込めるように開発しました業界唯一の商品です。

フォンブース スタンダードタイプ（1人用・2人用・4人用・6人用・8人用）

オフィスに合わせて、
カスタマイズ可能なフォンブース

S・M・SL・L・XLシリーズは、コスト面に重点を置いた　当社の規格サイズです。

フォンブース 導入事例

さまざまなシーンで、
ご活用いただいております。

  • ショールーム公開中！
    『快適性』と『機能性』体感ください。

    働く環境を劇的に変えるフォンブース、その性能をを最大限に引き出す仕様を公開しています！
    当社のフォンブース「アイ・スペース」は、独自の構造による品質の高さが強みです。
    常に進化している構造と防音効果の高い素材の組み合わせにより、『快適性』と『機能性』を兼ね備えた製品を実現しました。
    ちょっとした工夫やアイデアが満載です。防音性能の比較や、実際の使用感をご案内いたします。

フォンブース徹底解説！

お客様の声

  • お客様の声

  • 導入の決め手

    • ·機能性はもちろんのこと、デザイン·価格·連絡のレスポンスが良かった事。
    • ·営業の方が、親切丁寧である事。
    • ·バーテーションを区切らないことで、工事費用を抑えられた事。
    POINT
     

    導入後のご感想

    両面ガラスにしたことでブース内は圧迫感もなく快適です。
    実際に使用にてみて、騒音は全くなく
    社長をはじめ社員も大満足です!

フォンブースとは？

  • フォンブースとは、電話やオンライン会議に集中できる小型の防音個室スペースです。
    オフィスや施設内に設置され、周囲の音や視線を遮ることで、プライバシーの確保と快適な通話環境を実現します。内部には換気や照明、電源なども備えられており、長時間の使用にも対応できます。

    遮音性に優れており、外の雑音を気にせずに通話できるため、テレカンや商談、1on1ミーティングなどにも最適。集中力が必要な作業スペースとして活用されることもあります。

    設置場所や利用目的に応じてサイズや仕様はさまざまで、1人用のコンパクトなものから、複数人が入れるタイプまで展開されています。
    電話やウェブ会議が当たり前となった今、オフィスの新たな必需品として注目を集めているアイテムです。

  • フォンブースとは、集中して作業や会議ができる小型の個室スペースです

  • フォンブースのメリット

    フォンブースの最大のメリットは、周囲の音や視線を遮り、通話や会議に集中できる環境をつくれることです。
    オフィス内に設置するだけで、プライバシーを確保したやりとりが可能になり、音漏れも最小限に抑えられます。
    防音性や快適性に配慮された設計が多く、電話・ウェブ会議・1on1・チームミーティングなど、幅広いシーンで活躍。
    利用人数や用途に応じて、1人用から複数人用までサイズ展開があるのも魅力です。

  • フォンブースのデメリット

    フォンブース導入時の課題として、設置スペースの確保や初期費用が挙げられます。
    また、選定から設置までにある程度の時間を要するため、スケジュール管理も重要です。
    ただし、これらのハードルをクリアすれば、長期的に快適な通話環境を実現できます。

  • フォンブースの防音性・遮音性

    フォンブースは高い防音性・遮音性を備えており、周囲の雑音を気にせずに通話や会議に集中できる環境を提供します。
    当社の製品は、防音性に特化した構造を採用しており、内部で楽器を演奏しても音漏れを感じさせないレベルの性能を実現。
    外の音が入りにくく、中の音も漏れにくいため、プライバシーが求められる商談や面談、オンライン会議にも最適です。

  • フォンブースの導入は消防法に注意が必要です

    特にフルクローズ型など、天井まで密閉されたタイプは「準個室」と見なされるケースがあり、防災設備や避難経路への影響が問われることがあります。
    自治体や設置場所の管理者によって対応が異なるため、導入前に管轄の消防署への確認が推奨されます。
    当社では、消防法に準拠した製品のご提案や申請サポートも行っておりますので、安心してご相談ください。